2017年07月03日

戦後の日本が高度成長期を迎え、アメリカに次ぐ世界2位の経済大国になるに従い、外資系企業が日本市場を目指してどんどん進出してくるようになりました。

日本拠点を立ち上げるためには日本に詳しい人材を現地で確保する必要があり、そのタスクを外資系ヘッドハンティング会社が担っていました。

日本市場における外資系企業は定着し、着実に成果を出していましたので、日本市場におけるグローバル人材は現在でも重要な存在となっています。

外資系ヘッドハンティングの案件内容

日本市場における外資系ヘッドハンティング会社の案件は、海外から日本進出したい企業に対し、日本拠点へ人材を紹介するケースが多いですが、日本の企業が海外進出するさいに、海外拠点に人材を紹介するケースもあります。

いずれの場合も、日本支社長といった拠点における経営幹部を紹介するような、エグゼクティブ人材を扱うケースが多い。

外資系ヘッドハンティング会社のサービス提供形態

ヘッドハンティングサービスの提供形態は大きく分けて2パターンあります。

リテインサーチと呼ばれる形態は、着手金という形で人材を探す際の手数料を予めもらい、人材紹介ができなくても着手金は基本的に返還しないという内容です。

人材紹介ができた場合には成功報酬も必要になります。

一方で、成功報酬しか必要としないパターンもあります。

ただし、難易度が高い経営幹部などの人材の場合、リテインサーチのほうが適していると言えます。

成功報酬しか必要としない場合、ヘッドハンティング会社側には人材を探す手間が全て無駄になる可能性があり、難易度が高い場合には早めに諦めてしまうこともあり得ます。

着手金を支払うことで、一定の期限を切ることができ、ヘッドハンターの稼動を確実におさえることができますので、必要としている人材に出会える可能性が高くなります。

手掛ける業界や地域について

ひとくくりに外資系ヘッドハンティング会社と言っても、それぞれ得意な業界や取り扱い地域に差があります。

アジア地域に特化して人材情報を持っている会社や、金融、ヘルスケア、ハイテクなど、業界に特化して強みのある会社など、特徴はそれぞれ異なります。

人材ニーズに応じてヘッドハンティング会社を選ぶのが良いと思います。